えのキングの投資日記

日本株投資日誌

2/9(水) 景気動向指数から占う日本株の行方

2月8日(火) 相場概況

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日経平均 寄与度ランキング

東証一部の騰落銘柄数は値上がり1256/値下がり833
騰落レシオ(25日)92.37%
空売り比率 42.8%
売買代金 東証一部 2兆9978億円
     マザーズ 1225億円

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日経平均 S&P500 日経VI VIX

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業種

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個別
前日売り込まれた海運株に買いが入り、日本郵船(9101)商船三井(9104)川崎汽船(9107)大手海運3社だけではなく、NSユナイテッド海運(9110)明治海運(9115)玉井商船(9127)など中堅海運にも強い買いが入っています。

長期金利上昇をを材料に銀行株が買われ、三菱UFJ(8306)みずほ(8411)が買われ、三井住友(8316)昨年来高値を更新しています。

アフターコロナ関連に買いが入り、JAL(9201)JR東海(9022)オープンドア(3926)などに強い買いが入り、OLC(4661)上場来高値を更新し、時価総額トップ10に入っています。

上方修正と増配を発表したグランディハウス(8999)10%以上の急騰になり、決算を材料にタカラトミー(7867)丸一鋼管(5463)シグマクシス(6088)などが大幅高になっています。

新興市場は苦戦しているものの、2/4に新規上場したセイファート(9213)ストップ高まで買われ、2/3に上場したリカバリー(9214)17%近い急騰になっています。

反面、オリンパス(7733)7%を超える大幅続落になり、ソフトバンクG(9983)決算を前に下落しています。

ソニーG(6758)任天堂(7974)のほか、コナミ(9766)スクエニHD(9684)ミクシィ(2121)などゲーム株が幅広く売られ、上期2桁減益となったグリー(3632)10%近い急落になっています。

バンダイナムコ(7832)は上方修正と大幅な増配発表にも関わらず6%の大幅下落になり、上方修正を発表したフォースタートアップス(7089)も、一時ストップ安になるまで売り込まれました。

デサント(8114)DIC(4631)川本産業(3604)などは決算が失望され、大幅安に沈んでいます。

新興株の風当たりが強く、FRONTEO(2158)フリー(4478)グローバルウェイ(3936)などは厳しい下落になっています。

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日経平均 日足 MACD

日経平均は小幅上昇。

引き続きリバウンドを試す展開を想定していますが、本日も、いかにも上値が重い展開です。

下降する25日線(27760円)を上抜けるか、跳ね返されるかが注目されるポイントであり、動きが見えてくるのはSQ後の来週以降になると思います。

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懸念としては、本日引け後に発表されたソフトバンクGの減益決算の影響で、市場全体のEPSの下方修正は避けられず、これが日経平均にどの程度の調整圧力になるのかを注視しなくてはなりません。

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東証REIT指数東証日経平均

また、日経平均の先行指標になっている東証REIT指数がリバウンドから下落に転じてきているのも不気味です。

マザーズはもちろんですが、日経平均も、まだまだ波乱がありそうです。

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さて、短期的には、まだまだ波乱があり得る日本株ですが、中長期で考えると意外にしっかりする可能性もあり得ると思います。

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景気動向指数

2/7内閣府から発表された景気動向指数によると、12月の一致指数はコンテナ不足やオミクロン感染拡大の影響で悪化したものの、先行指数については中小企業の売上見通しや新規求人数が改善することにより、3か月連続して上昇していることがわかります。

株式的に言うと、現物に対して先物が買われていて、先高観がある状態であるということです。

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景気動向指数 先行指数と一致指数の推移

一致指数は、タイムラグをおいて先行指数にサヤ寄せしていく傾向があります。

現状は、先行指数がすでに100%以上になっているのに対し、一致指数が100%以下の水準で大きく出遅れている状態であることがわかります。

前回同様の形になったパターンでは、リーマンショックから東日本大震災をくぐりぬけ、2013年あたりからアベノミクスで一気に景気上昇になった形があげられます。

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日経平均の推移

同様のパターンの時の日経平均をみてみると、しばらくは紆余曲折があるものの、次第に大きな上昇につながったことがわかります。

現状は、まさに紆余曲折の時期なのであろうと思います。
しかしながら、先行指数はアフターコロナを見据えて上昇してきていると考えられます。

あとは、アベノミクスのようなシンボリックな政策が出れば、割安な日本株の価値が見直されてくる時期がくると思います。

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モルガンスタンレーは、5月からの1年間で2.2兆ドルもの資産縮小(QT)FRBECBで行われるという衝撃的な予想を発表しています。

これは、2018年の4倍の規模になり、これが実現することになれば、景気の悪化は避けられず、欧米の株価にも深刻な打撃をあたえることになると思います。

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日経CNBC あなたは、岸田内閣を支持しますか?

インフレ面で、日本は、欧米に比べて、圧倒的に有利な立場にあるはずです。

今回、日経CNBCのアンケートによると、投資家の95.7%もの人が岸田内閣を支持しないと回答しています。

おそらく、次第に内閣支持率にも影響してくるでしょう。

岸田内閣が、このような国民の声に真摯に耳を傾け、マーケットと対峙する姿勢を見せてくれれば、日本株のパフォーマンスは米株をしのぐこともあり得るのではないかと思います。