3月27日(金)
【相場概況】

【売買代金】

【ヒートマップ】

【個別銘柄】

宝石や研磨材に使われる人工ダイヤモンドを製造するイーディーピー(7794)がストップ高まで買われています。

同社は26日にホンダ(7267)子会社の本田技術研究所(埼玉県和光市)と人工ダイヤモンドを用いたパワー半導体の共同研究に向けた意向確認書を結んだと発表しました。
パワー半導体は電気自動車(EV)などの電気制御に使われていますが、シリコンを用いた従来のパワー半導体と比べてダイヤモンド半導体は燃費効率の向上が期待されています。
同社は日経QUICKニュースの取材に対して「熱伝導率が高いダイヤモンド半導体は、熱を効率的に逃がせることから冷却装置が不要になり、自動車の軽量化に貢献できる可能性がある」(IR担当者)と説明しています。
株価はストップ高の一本値で127万株超の買い物を残しており、上値余地が期待できそうです。

石炭の輸入販売を手掛ける住石ホールディングス(1514)が急伸し、ストップ高まで買われています。

同社は、26日にグループの資産管理を手掛ける連結子会社の住石マテリアルズ(東京・港)が保有するオーストラリア炭鉱会社のワンボ炭鉱の株式について2025年7〜12月期の配当金12億1000万円を受領したと発表し、材料視した買いが入ったようです。
同社は2026年3月期(今期)の連結業績への影響は「現在精査中」としています。

同社は傘下に工業用人工ダイヤモンドを製造するダイヤマテリアル(北海道赤平市)があり、「人工ダイヤモンド」関連として注目を集めていました。
2月には日米合意に基づく対米投融資に関し、人工ダイヤモンドの米国での生産が候補として挙げられたことで株価は動意付き、2月18日には1557円と年初来で3倍になっています。
その後は同案件に同社の名前が記載されていなかったことではしごを外された格好となり、足元では調整が進んでいました。
こうした背景から買いに弾みが付いた様子で、今後はボラタイルな展開が想定されそうです。

サクサ(6675)が急反発しています。

同社は、26日引け後に、2027年3月期までの配当方針を発表しました。

2026年3月期の期末配当予想については、これまで普通配当70円と特別配当55円の合計125円としていましたが、特別配当を65円増額して合計で190円に引き上げています。
また、年間配当予想は特別配当170円を含めて305円となります。
更に2027年3月期の年間配当は特別配当235円を含めて370円とする方針を示しています。
不動産売却で得られた資金について、成長戦略や投資の方針などを踏まえつつ、適切な範囲で株主に早期に還元し、資本効率の向上を図ることが企業価値の向上につながると判断したとのことです。
2028年3月期以降の配当方針については、今年6月5日に発表予定の新たな中期経営計画で公表する予定です。
株価は戻り売りを吸収して、トレンド転換に繋がるか注目されます。
【本日のトピック】

さて、トランプ大統領の支持率が急落してきており、36%と、2期目開始以降で最低の水準に落ち込んでいます。
このまま、中間選挙に突入すれば、共和党敗北となり、トランプ大統領自身も3回目の弾劾裁判に直面する可能性があります。
アメリカの各地で、戦争に反対する900万人規模のデモが発生、民主党と一部の共和党が主導し、無謀に戦争を引き起こすトランプの政策を事実上拒否するものとなっている。 pic.twitter.com/r8s1N0pdEL
— フィフィ (@FIFI_Egypt) 2026年3月29日
ただ、過去の米国の戦争においては、支持率が40%を切ってくると停戦・撤退圧力が高まることが知られています。
代表例
◎ベトナム戦争(ジョンソン政権)
・支持率が30%台に低下
・国民の反戦世論が急拡大
・→ジョンソン政権は再選断念、戦争縮小に舵
◎イラク戦争(ブッシュ政権)
・2006年以降、支持率が30%台へ
・戦争疲れが顕著になり、民主党が中間選挙で勝利
・→戦略転換(サージ)と撤退議論が加速
◎アフガニスタン撤退(バイデン政権)
・支持率低迷の中、撤退を強行
・→その後は、さらに支持率が低下したが、政治的には「戦争終結」が優先される。
つまり、支持率低下は”停戦・撤退を検討する政治的圧力”として機能することが多いことがわかります。
そして、過去の経験則では、支持率低下が直ちに停戦ではなく、実際は、以下のような展開になる傾向があります。
支持率低下 → 戦争継続の政治コスト上昇 → 議会・世論・同盟国から圧力 → 攻撃の限定化・交渉模索 → 停戦または休戦
したがって、トランプ大統領についても、支持率が36%まで落ち、ガソリン高と戦争疲れが重なっている以上、「強い言葉は維持しつつ、実際には停戦・休戦の窓口を探す」方向に傾く可能性が高いものと思われます。
ただし、これはあくまで停戦圧力が高まるという意味であって、すぐに包括的な和平に向かうとは限りません。
むしろ現実には、限定停戦、攻撃停止期間の延長、仲介国経由の条件交渉、といった形態から入る可能性が高いでしょう。
そういう意味では今週の相場は、これまで以上にヘッドラインに左右される流れになるでしょう。


そのような中、Fear and GreedはExtreem Fearの10まで下落し、VIX指数も31まで上昇してきています。

騰落レシオ(25日)も週末は99.10%ですが、今週大幅下落になれば、反転の兆候になりやすい70%をつけてくるかもしれません。
落ちるナイフは拾う必要ありませんが、反転の兆しが見えてきたときの戦略は建てておいたほうがよさそうですね。