3月31日（火）
【相場概況】
【売買代金】
【ヒートマップ】
【個別銘柄】
象印マホービン（7965）が反発しています。
同社は、30日、2025年12月〜26年2月期の連結決算を発表し、純利益は前年同期比20%増の27億円で着地しています。
国内で炊飯器の最上位モデルの炎舞炊きや加湿器の販売が好調に推移し、輸入コスト上昇に対する価格転嫁が進んだことで粗利益率が改善しています。
同社の2026年11月期（今期）から2028年11月期までの中期経営計画ではオーブンレンジ事業を成長領域とし、国内外のオーブンレンジの売り上げ目標を2028年11月期は2025年11月期（前期）の2倍超としています。
東洋証券の佐藤裕樹アナリストは、「炊飯器の販売で得られた知見はオーブンレンジの販売にも生かせそう」と語り、「原油高が一服すれば業績の安定感はさらに増しそうだ」との見方を示しています。
テクセンドフォトマスク（429A）が大幅続伸しています。
野村証券が30日、同社の投資判断を3段階で最上位の「バイ（買い）」、目標株価は足元の水準を上回る4,000円で調査を開始しています。
担当の吉武祐翔氏はリポートで、テクセンドは半導体製造の露光工程に使用されるガラス基板のフォトマスクを製造・販売し、外販フォトマスク市場でトップシェアを誇ると指摘しており、同市場は外販比率の拡大に伴い、半導体ウエハーよりも高い成長が見込まれると語っています。
同社株は、先端半導体の需要の取り込みづらさやスマホ需要減少リスクなどから低調に推移しています。
吉武氏は、「今後、決算発表などでテクセンドおよび顧客の数量回復が確認されるに伴い、評価が見直される」との見方を示しています。
デンソー（6902）が反発しています。
同社は、31日11時30分に、2026～2030年度を対象とした中期経営計画「CORE2030」を策定したと発表しました。
連結売上収益目標を8兆円以上（2026年3月期は7兆4,200億円見込み）としています。
また、2030年までの5年間で研究開発に3兆7,000億円、設備投資に2兆2,000億円、IT・知財・人財などの価値創造基盤に7,000億円を投入する計画です。
株価は反騰局面に入るか注目されます。
【本日のトピック】
🇮🇷【イランの心臓部に直撃】
— Elise Vanessa (@ev0123456789) 2026年3月31日
トランプ大統領がイスファハンへの圧倒的空爆を公表！
核施設と軍事拠点が集中する体制の「生命線」が火の海に。
舞台裏ではイラン指導部がパニックに陥り、逃亡の準備中との情報も。
口先だけの交渉を終わらせるトランプ流の『調理』で焼き尽くす作戦でしょか。 pic.twitter.com/gzLgoUuliB
さて、イラン情勢はエスカレーション段階に入っています。
トランプ大統領は、核施設と軍事施設が集中するイスファハンへの空爆を実施したようです。
一方、「イランとの和平交渉が”非常に順調に進んでいる”ため、『破壊』の期限をさらに10日間延長し、東部時間4月6日月曜日にする」とも投稿しています。
しかしながら、マーケットはトランプ大統領のTACO発言に反応が薄くなってきています。
戦争の長期化懸念で、次第にスタグフレーションが意識される動きになっており、上値が重くなってきています。
原油価格の上昇 → エネルギーコスト上昇 → 企業マージンが圧迫 → 実質消費低下
という流れです。
反面、コロナの時に莫大な利益をたたき出したヘッジファンドのマネージャーであるビル・アックマン氏はマクロ経済への懸念から市場が動揺している現状を「ここ数年で最も魅力的なエントリーポイントの一つ」「弱気派を無視せよ」「世界最高水準の企業が極めて割安に放置されている」などと発言し、悲観的な見方を否定しています。
マーケットには、強気の見方と弱気の見方が混在しています。
中長期的には戦争次第なのですが、短期的にはショートカバー主導のリバウンドもあり得ます。
現状は、エネルギー関連株が上昇し、グロース株と消費関連株が下落していますが、Mag-7などハイクオリティ銘柄が物色される展開になれば、反転の兆しになるものと思われます。
