4月2日（木）
【相場概況】
【売買代金】
【ヒートマップ】
【個別銘柄】
https://www.washingtonhotel.co.jp/
ビジネスホテル「ワシントンホテルプラザ」などを全国に展開するワシントンホテル（4691）が場中値つかずのストップ高比例配分になっています。
1日引け後に提出された大量保有報告書により、共同保有によってアパホールディングスが同社株5.08％を保有し、大株主に浮上したことが明らかになりました。
従来から株式は保有していた様子が伺えるものの、同業企業でもあることから今回の買い増しによっての再編思惑が高まり買いを集めたようです。
同社は今回の買い増しについて、アパHDから事前の連絡はなかったと説明しています。
市場では「足元で新型コロナウイルス禍からの業績回復が鮮明になっていた中での同業大手による大量保有だっただけに、相乗効果を見込んだ買収や業界再編への期待が高まった」（国内証券の情報担当者）との声が聞かれています。
宇宙ごみ（デブリ）除去技術を手がけるアストロスケールホールディングス（186A）が一時ストップ高になるまで買われています。
Liftoff.
— NASA (@NASA) 2026年4月1日
The Artemis II mission launched from @NASAKennedy at 6:35pm ET (2235 UTC), propelling four astronauts on a journey around the Moon.
Artemis II will pave the way for future Moon landings, as well as the next giant leap — astronauts on Mars. pic.twitter.com/ENQA4RTqAc
米航空宇宙局（NASA）は日本時間2日午前、国際月探査プロジェクト「アルテミス計画」で、宇宙飛行士を乗せたロケットが無事に打ち上げられたと公表しました。
宇宙開発が進展すれば関連分野に資金が流入しやすくなり、日本の宇宙関連企業にも追い風との見方から買いが入ったようです。
また、イーロンマスク氏率いるスペースXが非開示でIPO申請を行ったと伝わっており、同社株のほか ispace（9438）やQPSホールディングス（464A）等の宇宙関連株、スペースXに出資しているアステリア（3853）なども買われています。
ただ、株価は、前場中頃から地合いが悪化してきた影響で上げ幅を縮小しており、上値追いが継続するか注目されます。
HPCシステムズ（6597）が場中値つかずのストップ高比例配分まで買われています。
同社は1日引け後に、HPC用サーバー、一式に関する大口受注を獲得したと発表しました。
守秘義務に基づき取引先名は非開示となっているものの、今回受注した案件は複数のプロジェクトで構成されており、受注金額は合計で138億円となります。
2027年6月期および2028年6月期にプロジェクトの進捗に応じて順次売り上げを計上する予定です。
これを受けて株価は25日・75日両線を突破し、年初来高値更新も視野に捉えた動きになりそうです。
【本日のトピック】
さて、本日10時におこなわれた、トランプ大統領の演説では、「米軍は圧倒的な勝利を収めた」と強調する一方で、「今後2〜3週間かけイランを徹底的にたたきのめす。石器時代に戻す」とも語りました。
これを受けて、それまで500円ほど上昇していた日経平均は一気に下落に転じ、結果1,000円を超えるマイナスになっています。
ようやく、持ち直す気配がみえていただけに、またもや冷や水を浴びせられた感じですね。
そもそも、米国の主張とイランの主張は真っ向から食い違っており、なかなか今後が見通せない状況です。
しかしながら、このような時にこそ、冷静な判断が必要と考えます。
戦争と株価については、面白い資料があります。
上記は太平洋戦争と米株の値動きですが、当時は今と比べて、明らかに情報量が少なかったはずですが、戦争が危惧され真珠湾攻撃を経て、一方的に下落していた米株ですが、戦局の転機になったミッドウェー海戦あたりから急激に上昇に転じていることがわかります。
相場には先見性があると言われており、今回も米Mag-7等の主力株が上昇、もしくは下値切り上げの動きがみえれば、戦争（世界経済不安）も峠をこえるのかもしれません。
それに対して、上記は太平洋戦争と日本の株価です。
矢印はミッドウェー海戦があった時期ですが、当時は大本営が日本の快進撃と報道し続けたため、その後もしばらくは株価が上昇しています。
ところが、野村証券や創業家の人々は、ミッドウェー海戦に出兵した海軍士官やパイロットたちが、なじみの芸者のもとに戻ってこないという料亭の噂話から真実を読み取り株を徐々に売却、不動産などの実物資産に転換し、戦後の再建と成長の資金を確保したという逸話が残っています。
現在は、当時とは逆で情報があまりにも過多で、かえって盲目になってしまう状況なのかもしれません。
相場を見ながら、自分で考え真実を読み取る者こそが、大きな果実を得るのかもしれません。
