えのキングの投資日記

日本株投資日誌

8/31(火)

8月30日 相場概況

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日経平均 寄与度ランキング

東証一部の騰落銘柄数は値上がり1854/値下がり279
騰落レシオ(25日) 104.70
売買代金 東証一部 2兆4574億円
     マザーズ 1713億円

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3日前から騰落レシオ(25日)100を超えてきています。

騰落レシオは一般的に120以上で買われすぎ、80以下で売られすぎの目安として使われることが多い指標ですが、100を超えてくるということは25日間で値上がり銘柄数が値下り銘柄数を上回ってきたということになり、マーケットが底堅くなってきたという基調の転換を示唆しています。

ただ、売買代金は、相変わらず低水準(本日はTOPIXとJPX400の入れ替えが大引けにおこなわれていますので、それを除けば2兆円前後)ですので、上値の重い展開は変わりません。
東証に対してマザーズの売買代金が上昇傾向ですので、小型株物色に優位性がありそうです。

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VIX指数15あたりまで下落してくれば、いったんの米株調整を警戒すべきと思います。

業種 全業種がプラス。鉄鋼海運非鉄金属が大幅上昇。

個別 商船三井(9104)日本郵船(9101)川崎汽船(9107)海運大手3社が大幅上昇し、日本製鉄(5401)神戸鋼(5406)JFEHD(5411)など鉄鋼株も軒並み上昇しています。

SOX指数の上昇を受け、レーザーテック(6920)4%近い上昇になり、東京エレク(8035)SUMCO(3436)など半導体関連がしっかりの動きです。

日経新聞電子版マルウエア(悪意のあるプログラム)付メールを送り付ける「標的型攻撃」の対策サービスを10月から開始すると報じられたHENNGE(4475)が一時ストップ高になるまで買われ、通期の純利益見通しを引き上げたグローバルウェイ(3936)は値つかずのストップ高比例配分になっています。

小型株が買われるなか、上場して間もないJフロンティア(2934)アイパートナーズ(7345)ストップ高まで買われています。

反面、ソフトバンク(9984)が反落し、ファーストリテイリング(9983)2%安になるなど、指数寄与度の高い銘柄が売られています。

ジャクソンホールでテーパリングは濃厚になったものの、金利上昇とは別問題とのパウエル議長の発言から、長期金利が下落し、三菱UFJ(8306)など銀行株軟調になり、第一生命(8750)MS&AD(8725)など保険株の一角も逆行安になりました。

CS目標株価2800円→3200円に引き上げたものの、「Neutral」→「Underperform」に格下げした神戸物産(3038)が売り込まれ、新株予約権の発行が嫌気されたホープ(6195)が急落しています。

また、3Q決算が失望を呼んだキタック(4707)が大幅安に沈んでいます。

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日経平均 日足 MACD

日経平均は反発!
しかしながら、寄高からの陰線になり、相変わらずの上値の重さを感じさせます。

25日間(27676円)上はキープしており、このまま、横ばいになってきた25日線上をキープできるかが注目です。

明日は月末になり、11か月連続でおこっている「月末安アノマリーの該当日です。
また、明日は200日線(28241円)75日線(28279円)がデットクロスになり、下落してくる75日線が強力な上値抵抗線となりそうです。

前述のように、騰落レシオなどから、底堅くはなる可能性があり、仮に下落したとしても、8/20の安値(26954円)より下値を切り上げる形で留まることができるかが注目です。

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さて、米国では、23日ファイザーワクチンが正式承認されてから、約3か月ほど低迷していたカジノ旅行予約クルーズ船ホテルなど経済再開関連銘柄が買われてきています。
バイデン大統領は、民間企業にワクチン接種義務化を要請し、政府機関、教育機関、企業などで接種義務化を推進する動きが加速してきています。

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また、先週はCDC(米国疾病対策センターが研究結果を発表し、ワクチンの有効性も再注目されています。

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昨年も、ワクチンの有効性が発表されたとき、上記のような経済再開関連銘柄が大きく物色されました。
しかしながら、前回はワクチンによりコロナ根絶が期待されたのに対し、今回はデルタ株のように変異種の台頭もあり、そこまでの期待はされていないと思われます。

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マーケットの関心は、「コロナの根絶」から「コロナとの共存」に移ってきていると考えられ、経済再開関連銘柄が注目される一方で、対局となる、すでに生活の一部になりつつある在宅・遠隔関連銘柄(巣ごもり関連)にも一定の関心が集まると考えます。

上記のように在宅・遠隔関連銘柄はコロナ過の反動から、前回の決算も苦戦するものが多く、株価が調整してきています。

しかしながら、コロナ共存として生活に根づいてきている在宅・遠隔関連にも再び脚光があびることは十分考えられ、株価が安いときに仕込んでいくのも一考と思います。