えのキングの投資日記

日本株投資日誌

8/4(水)

8月3日 相場概況

f:id:ENOKINGkun:20210803162956p:plain

f:id:ENOKINGkun:20210803163046p:plain

日経平均 寄与度ランキング

東証一部の騰落銘柄数は値上がり533/値下がり1587
騰落レシオ(25日) 88.07
売買代金 東証一部 2兆1364億円
     マザーズ 1136億円

f:id:ENOKINGkun:20210803163527p:plain

日経平均 S&P500 日経VI VIX

日経VI 21.67 -0.08(-0.37%)
VIX  19.01 +0.77(+4.22%)
8/3 16:19現在

業種 海運卸売精密機器
などが上昇。
   パルプ・紙空運鉱業などが下落。

個別 商船三井(9104)日本郵船(9101)川崎汽船(9107)海運大手3社が、そろって大幅上昇しています。

通期の上方修正および自社株取得と償却を発表した三井物産(8031)が急騰し、米ナスダックの上昇を手掛かりにレーザーテック(6920)アドバンテスト(6857)ディスコ(6146)など半導体関連の一角が上昇しています。

好決算が確認された昭和電線(5805)イーガーディアン(6050)が急騰し、1Qの営業黒字転換を達成した田中化学研究所(4080)ストップ高比例配分になっています。

投資銀行フーリハン・ローキーTOBをすることを発表したGCA(2174)ストップ高になり、決算を材料に仕手化しているグローバルウェイ(3936)京極運輸(9073)などは連日のストップ高になっています。

反面、長期金利の低下を受けて、三菱UFJ(8036)三井住友(8316)など銀行株軟調になっています。

JAL(9201)ANA(9202)空運株が大幅安になり、中国のテンセント下落の影響でネクソン(3659)コーエーテクモ(3635)カプコン(9697)などゲーム株が値を崩しています。

決算関連では、大塚商会(4768)王子HD(3861)SUBARU(7270)などが大幅安になり、決算発表の延期を発表したEduLab(4427)ストップ安まで売り込まれています。

f:id:ENOKINGkun:20210803180212p:plain

日経平均 日足 MACD

日経平均は反落!
200日線(27865円)に跳ね返された形で下落しましたが、陽線で終わり、短期線の5日線(27614円)上はキープしています。
少なくとも、早期に7/27高値の28036円を上抜く動きが見えないと、SQ週には中期線の25日線(28178円)長期線の200日線デッドクロスする可能性がでてきており、中期的な調整が余儀なくされます。
日経平均のPERは13倍前半まで下落してきているものの、下値不安は払しょくできておらず、目先の下値メドとしては1/6の高値(27196円)心理的な節目の27000円昨年12/21の高値(26905円)あたりがあげられると思います。

f:id:ENOKINGkun:20210803184155p:plain


さて、本日は中国のテンセントの株価下落が話題になりました。

f:id:ENOKINGkun:20210803184849p:plain

中国のメディアがオンラインゲームへの批判を報じたのが原因ですが、「ゲーム産業は中国ですでに数千億元の産業に成長しており、オンラインゲームが未成年の成長に有害な影響を与えている」という内容です。
昨日も述べたように、現状、中国当局の規制にマーケットは非常に神経質になっています。
ゲームにも中国当局の締め付け強化がなされるのではないかとの憶測が流れ、テンセント株は一時10%を超える下落になりました。

f:id:ENOKINGkun:20210803190215p:plain

日本株で、これまでの規制の直接的な影響を受けたのはソフトバンクG(9984)に集約されていましたが、もし、テンセントに規制ということになれば、影響を受ける日本企業は非常に広範囲にわたります。
任天堂(7974)もスイッチの販売でテンセントと提携していますし、オンラインゲームのテンセントゲームスと提携しているのは、グリー(3632)ガンホー(3765)ミクシィ(2121)DeNA(2432)カプコン(9697)コーエーテクモ(3635)ネクソン(3659)スクエニHD(9684)ソニーG(6758)などなど非常に多岐に渡ります。
また、ゲームとは関係なくとも、プレミアアンチエイジング(4934)のように、化粧品の会社でありながら、中国で販路を拡げるためテンセントと提携しているような会社もあります。
現状は、憶測の段階で中国当局が規制を発表したわけではありませんが、ビッグデータ流失の遮断を目指す中国当局の規制の傾向から、十分考えられると思います。
今後も、ますます中国関連には注意が必要と思われます。